2020年までに、日米で販売するほぼ全ての車両に通信機能を搭載すると表明しているトヨタ自動車。
同社はKDDIと通信規格「4G」を使ったコネクテッドカーの開発で提携しており、日本国内では既にレクサスや一部の車種に通信機能を搭載しています。
そうしたなか、日経新聞によると、KDDIは2019年からトヨタに、クルマがどの国にいても現地の通信会社の通信網に自動接続可能な「eSIM」と呼ばれるSIMカードの供給を予定しているそうです。
これにより、国境をまたいでもクルマの位置情報や走行距離、故障データを把握できるようになり、トヨタでは品質管理の向上などに繋がる模様。
トヨタが日米で販売する全車（約400万台／年）に、この通信機能を搭載すれば、クルマの位置情報から個人業者による輸出の状況なども把握し易くなり、リコール等の際に活かせるとともに、車の横滑りを防ぐABSの作動状況、走行距離ごとの故障データ等も収集できるようになるそうです。
その他にも、どれ程の走行距離で、どのような故障が発生し易いかなどの情報を集約、品質向上に繋げることが可能に。
KDDIではこうしたメリットを踏まえ、グローバル通信サービスの強みを活かし、トヨタ以外の自動車メーカーにも「eSIM」の採用を提案していくようです。
（Avanti Yasunori・画像：TOYOTA）
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Source: clicccar.comクリッカー
