2018年1月28日頃、FacebookとTwitterで日産の新車販売に関して、
なかなか衝撃的な情報が出回った。 その書き込みによると、
年明けの販売戦略会議で、日産自動車から方針が（各販売店に）伝えられた
世界全体の中で、日本国内での販売比率は6%に満たない（実際には2017年の累計ではグループ全体で6.5%、日産ブランドだけだと9.6%）そこで販売比率を上げるため、不採算車種の整理統合を進める
◎マーチ、キューブ、ジューク、ティアナ、スカイライン、エルグランド、シーマは撤退もしくは三菱とのOEM車に転換
◎次期セレナはデリカD:5と共同開発車となる
◎当面の新規モデルはEVが一台
上記が通達されたとのこと。
この「販売戦略会議」は事実なのか？ 事実だとすれば、日産の国内販売車種は（少なくとも独自開発車種としては）半減以下になることになる。 毎月多くのディーラーに通い、「生」の新車情報を届けてくれる流通ジャーナリストの遠藤徹氏に、この情報の真偽を調査してもらった。
bestcarweb.jp
Source: 新車速報 Ｃａｒ Ｄｒｉｖｅ
